基本とは、物事を成立させるために基づくもののこと。ここでは、教育用語における基本及びミニマム・エッセンシャルズについて解説する。 教育用語としての基本は広義では知・徳・体という人間形成全般のことで、狭義には読み、書き、計算を示す。ミニマム・エッセンシャルズの訳語で、後述の1976年(昭和51年)12月の教育課程審議会の答申において広まった。用法が広く、一定した用法は確定していないが、 国民として必要とされる学習内容 読み、書き、計算を中心とした基礎教科とその内容 各教科ごとの内容の精通的視点としての内容体系や事項 といったいずれかの意味である場合が多い。また、1987年(昭和62年)の教育課程審議会の答申では、全てを含意した意味で、用いられる。 かつては、「投資信託 」と「基本」を語義的に区別する論議が相対的に盛んであったため、「基礎・基本」と連句で教育用語に用いられるようになったのは、昭和51年12月の教育課程審議会の答申においてであったと思われる。答申では、「基礎・基本」の特質は「国民として必要とされる内容」と規定され、教育課程の編成方針は、小・中・高の教育を一貫したものととらえ、小・中学校については基礎的・基本的な内容を共通に履修させ、高校では個人の能力および適性等に応じて適切な内容を選択履修させるという考え方が読み取れる。 ミニマムエッセンシャルズとは、教育用語で最低限教えるべき教材のこと。20世紀初頭にエッセンシャリスト(アメリカの教育思想家の一派で、文化遺産の伝導を教育の主要機能と考える学派）によって、教育課程の近代化が試みられた際に、新しい社会に対応する基本的教育内容の抽出を始めたことがその由来である。 基本には、単に知識や技能の次元にとどまらず人間形成に資するという特徴がある。これは先述の1987年の答申において、「個人または国家および社会の一員として人間形成を図る上で必要である(要約）」からも重要な特徴であることがわかる。また、応用および発展への土台としての転移性にも富む。そもそも、「基本が身に付いていない」というのは、課題を課すにあたり、学習した基本的な事項が十分に応用できていないといった意味であることからわかるとおり、基本は学習対象を獲得し、それを応用する力のことも意味している。また、関心、意欲、態度といった情意的なものを含むといった特徴もあり、これによって多様且つ総合的な能力の育成を目指すことができる。（これは課題でもある。）なお、基礎・基本的な内容や事項は一度では学び得ないもので何度も繰り返さなければならないといった考え方もあり、特に単なる繰り返しでなく、子供にあわせた発展的でなおかつ構造的な学習カリキュラムをと考える論者もいる。 教育課程（きょういくかてい）とは、教育内容の組織のことである。 教育課程は、教育内容の広範かつ一般的な計画という側面も持ち、カリキュラムの同義語と捉えられることもあるが、カリキュラムよりも包括的な概念として用いられることもある。一般的に教育課程に定められた条件を満たすことによって、修了や卒業などが認定されることが多い。 教育課程は、一般的に学校教育をはじめ、幼児、児童、生徒、学生などの学習者によって学ばれることの体系である。学校教育における教育課程は、学校教育課程（がっこうきょういくかてい）と呼ばれることもある。 また、教育課程には、特定の職業分野において必要な資質を涵養するためにある程度、厳密に定められているものもある。このような教育課程は、職業教育課程（しょくぎょうきょういくかてい）と呼ばれることもある。 なお、教育課程の資産運用 に、教育のプロセス（教育活動の過程全体とその要素と働き方）を指す教育過程があるが、教育過程は、教育課程と区別される別々のものである。 教育課程は、教科・科目の目標や内容などを定めた教科課程（きょうかかてい）・学科課程（がっかかてい）などと、教科・科目以外のさまざまな活動からなる教科外活動（特別活動、旧: 特別教育活動）などの2つの部門から成り立っている。 第二次世界大戦前の日本における教育では、教科課程・学科課程などが教育課程のほぼすべてともいえた。このため、教育課程については、どのような教科・科目をどれほどの時間数をかけて学習するのかということを中心に考えられていることも多い。しかし、教科・科目のみによって教育を発展させることが困難なこともあり、教科外活動などの重要な意義は認められ、一定の活動については、教育課程の一部として正式に規定されている。現代社会では、教科・科目とそれ以外の諸活動を連携させて教育課程を編成することも注目され、この2つの部門の組み合わせは、今日の教育において大切な要素になっている。 現在の学校教育においては、教科外活動として、学級活動・ホームルーム活動、児童会活動・生徒会活動（どちらも委員会活動を含む）、学校行事（運動会、学習発表会、修学旅行など）、クラブ活動などからなる特別活動と、道徳の時間や総合的な学習の時間などが、全員が行う活動として学習指導要領に規定されている。また、その他の教科外活動としては、各学校における状況に合わせて、校内清掃や地域社会との交流などが行われている。また、学習者が自発的に参加する課外活動なども行われてることが多い。（なお、2002年度から実施されている学習指導要領では、小学校などの初等教育のみでクラブ活動が規定されている。） 日本の幼稚園、小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校における教育課程は、文部科学大臣が「教育課程の基準」として公示する教育要領・学習指導要領に基づいて定められる。各学校の教育課程を定める際には、学校の設置者が文部科学省その他の官公署（都道府県の教育委員会[1]、「市町村」「特別区」「地方公共団体の組合」の教育委員会[2]、知事部局[3]）が作成した「解説」や「手引」を参考にして大綱を定めて、各学校がさらに外国為替証拠金取引 などの詳細を定める。 教育要領・学習指導要領は、「幼稚園教育要領」「小学校学習指導要領」「中学校学習指導要領」「特別支援学校幼稚部教育要領」「特別支援学校小学部・中学部学習指導要領」「特別支援学校高等部学習指導要領」があり、約10年ごとに全部改正が行われている。 第二次世界大戦前における教育課程は、各学校種に応じた教則に基づいていた。 幼稚園および特別支援学校の幼稚部における教育課程その他の保育内容について定められている。 認定こども園をはじめとする幼保一元化の動きもあり、厚生労働省が公示する「保育所保育指針」の位置づけも高まっている。 各授業科目にかかる授業時間数（後期中等教育の場合、初等教育・前期中等教育においては学校教育法施行規則に授業時間数は定められている。）、指導する内容、特別活動の内容など細かく定められている。詳細は学習指導要領を参照のこと。 かつては、国立学校・公立学校・私立学校ともに例外なく学習指導要領に従うことが学校教育の要だった。1998年改定時のゆとり教育導入に関する件により、学習指導要領は従来の「教育の上限」から「教育の下限」へとその性質を変えたとされるものの、下限でありながらも高等学校必履修科目未履修問題などが起こった。 明治時代中期から学校教育法が施行されるまで、教育課程の詳細を定めていた文部省（現在の文部科学省）の文書である。